【2025年最新版】「ZEHの区分けが多すぎて分からない」問題を解決！ Nearly ZEH、ZEH+、 LCCMとは
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「Nearly ZEH（ニアリーゼッチ）はどんな人に向いてるの？」
「本当におトクなの？」
「Nearly ZEH」は、その名の通りほぼZEHでありながら、一部に違いがあるという点がややこしく感じますよね。
結論を先にいえば、Nearly ZEHは「寒冷地や多雪地域・山間部など、日射量が少ない地域のためのZEH」です。
厳しい気候条件を考慮して一部の基準が見直されてはいますが、補助金はZEHと同等に利用できます。
自分に合ったZEHを見極めるうえで、ぜひ参考にしてくださいね。
2025 年度以降の「Nearly ZEH」基準と補助金の最新情報
国が最終的に目指しているのは、LCCM（ライフサイクルカーボンマイナス）住宅の普及です。
その実現に向けて「2030年にはZEH水準をすべての新築住宅の標準に」という段階的な目標が設けられ、ZEHの普及が進められています。
とはいえ、気候条件や建設地の環境が多様な日本で、全国一律の基準を設けるのは現実的ではありませんよね。
そのため、特定の環境下でも導入しやすいよう、ZEH水準は維持しつつ、一部の条件を緩やかにしたのがNearly ZEHです。
さらに、目標の達成度に応じて基準が強化され、ZEH＋（ゼッチプラス）やNearly ZEH＋（ニアリーゼッチプラス）といった高性能なバージョンも登場しました。
こうした背景も踏まえつつ、さっそくNearly ZEHの特徴や補助金情報について順に見ていきましょう！
Nearly ZEH とは何か
そもそもZEHとは「省エネと創エネを組み合わせ、エネルギーの収支をゼロまたはマイナスにできる住宅」のことを指します。
Nearly ZEHは創エネ効果が十分見込めず、基準を満たすのが難しい地域に対応するため、省エネ基準はそのままに、一部の条件が緩和されているのが特徴です。
この措置は、以下の地域が対象となっています。
・寒冷地（地域区分1または2）
・低日射地域（日射区分A1またはA2）
・多雪地域（垂直積雪量100cm以上）
参考：地域区分の見直し｜国土交通省
該当するのは、北海道や東北、日本海側や北陸の一部、そして山間地などです。
なお、都心部の狭小地など、太陽光発電システムの設置自体が難しいケースでは「ZEH Oriented」という選択肢もありますよ。
近畿エリアでどのZEHが自分に合うのかと迷っているなら、省エネ住宅の実績が豊富なHOUSE CODEにご相談くださいね。
令和7年度補助金の要件と金額
Nearly ZEHはZEHと同じく補助金の対象となるため、制度を上手に活用しておトクに導入したいですよね。
ここでは、補助金の申請にかかわるNearly ZEHの基準を押さえ、最新の補助金情報もご紹介します。
はじめに、Nearly ZEHの基準を、ZEHとの違いを押さえながらチェックしていきましょう。
表のうち、4つめの基準がZEHとは異なるポイントです。
| 項目 | Nearly ZEHの基準値 | ZEH基準との比較 | |
|---|---|---|---|
| 1 | 強化外皮基準 | ・地域区分1・2はUA値0.4以下
・3地域はUA値0.5以下 ・4～7地域はUA値0.6以下 |
ZEH相当 |
| 2 | 基準一次エネルギー消費量の削減率（省エネのみ） | 省エネ基準（H25年）よりも20％以上削減 | |
| 3 | 再生可能エネルギーの導入 | 容量は不問 | |
| 4 | 1～3による基準一次エネルギー消費量の削減率 | 75%以上100%未満 | ZEHでは100％以上 |
参考：ＺＥＨの定義（改定版）
なお、ZEH＋とNearly ZEH＋は2025年に基準が強化され、補助要件も一部見直しが行われています。
変更されたポイント
・一次エネルギー消費量の削減率：25％ → 30％
・「断熱等性能等級6」が必須
さらに、Nearly ZEH＋ではHEMS（エネルギーマネジメントシステム）や蓄電池、EV充電設備のうちいずれか1項目以上の導入が必須です。
参考：令和7年度以降におけるZEH＋ （『ZEH+』及び Nearly ZEH＋）の定義変更について｜経済産業省
続いて、Nearly ZEHに使える補助金をチェックしていきましょう。
ひとつは、環境省が国土交通省、経済産業省と連携して行う「戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業」です。
新築住宅
| 新築住宅 | 定額補助：55万円/戸
※蓄電池システムや地中熱ヒートポンプ・システムなどを導入する場合に加算あり |
|---|---|
| 既存住宅の断熱リフォーム | 補助率1/3以内（上限120万円/戸） |
出典：戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業｜環境省
子育て世帯には、「子育てグリーン住宅支援事業」がおすすめです。
Nearly ZEHを新築または取得する際に利用できますよ。
申請要件
| 申請要件 | 申請の時点で規定の「子育て世帯」または「若夫婦世帯」に該当する世帯 |
|---|---|
| 補助額 | 40万円/戸 ※古家の除去を行う場合+20万円 |
出典：子育てグリーン住宅支援事業｜国土交通省・環境省
「補助金は手続きが難しそう…」と感じるかもしれませんが、申請は登録している業者を通して行われるため、実際の負担は少なくて済みます。
ただし、予算の上限に達すると申請期間内でも締め切られるため、早めに住宅会社に相談しましょう。
ZEH と Nearly ZEH の違いと選び方
ZEHの標準的な水準を満たすことが難しいケースに向けて、Nearly ZEHなどの選択肢が設けられています。
ここで、ZEHとNearly ZEHの違いや選ぶ際のポイントを整理してみましょう。
| ZEH | Nearly ZEH | |
|---|---|---|
| 向いている地域 | 全国（特定の気候・立地条件を除く） | 寒冷地・低日射地・多雪地域など |
| 一次エネルギー消費量の削減率（断熱＋省エネ＋創エネ） | 100%以上 | 75%以上であればOK |
| 利用できる優遇制度 | 国や自治体の補助金
住宅ローン減税 フラット35S など |
|
寒さや日照条件の影響などで太陽光発電量が限られてしまう地域にとって、Nearly ZEHは現実的で頼もしい省エネ住宅の選択肢です。
基準を満たすことでさまざまな優遇制度の対象になりやすいというメリットもあります。
より高い性能を希望する場合や、予算に余裕がある場合は、「ZEH＋」や「Nearly ZEH＋」も視野に入れてみるとよいでしょう。
Nearly ZEH にするとトクする？
ZEH仕様の住宅は一般住宅よりも省エネ設備や断熱材などを採用することから、導入コストが高くなりがちです。
そのため、「Nearly ZEHは本当におトクなの？」と不安を感じる人もいらっしゃるでしょう。
ZEHやNearly ZEHの経済効果は、長い目で考えることが大切です。
国土交通省の試算では、冬の暖房費がかさむ寒冷地でも、Nearly ZEH水準の住宅にすることにより年間で約96,000円のコスト削減が見込まれています。
省エネ住宅で削減できる年間の光熱費（戸建住宅）
出典：家選びの基準変わります｜国土交通省
この先、建設から廃棄までの過程でCO2排出量を抑えるLCCＭ住宅の普及が進むにつれ、「ZEH仕様が当たり前」になる日も遠い未来のことではありません。
早めにNearly ZEHやNearly ZEH＋を選んでおくことは、将来の資産価値の向上にもつながります。
また、ZEHシリーズは補助金や住宅ローン減税などの対象となるため、自己資金を抑えつつ高性能住宅で快適な暮らしを目指す人にもおすすめです。
まとめ
Nearly ZEHでは、気候や立地の影響で日射量が少ない地域でも導入しやすいよう、条件の一部が緩和されています。
ZEHの種類が多く感じられるのは、それだけ多くの人に省エネ住宅を届けようとする工夫の表れともいえるでしょう。
この記事ではNearly ZEHを中心に、ZEHの区分けをわかりやすく整理してきました。
とはいえ、導入にあたって最も重要なのは、一緒に家づくりを進められるパートナーを選ぶことです。
HOUSE CODEは、住む人のライフスタイルや地域環境、予算に応じた最適なプランをご提案しています。
大阪・堺市で省エネ住宅をご検討中の方は、ぜひHOUSE CODEにご相談くださいね。
