注文住宅の水害対策｜建てる前に知っておきたい設計・建築時のポイント
- 注文住宅ブログ
「せっかく注文住宅を建てるなら、長く安心して暮らせる家にしたい」
家づくりを考える中で、地震対策や断熱性能に加えて、水害への備えまで気になる方もいるでしょう。
近年は短時間で強い雨が降ることもあり、川の近くではない地域でも道路の冠水や内水氾濫が起こるケースがあります。
一方で、水害対策のなかには、建物が完成してからでは手を入れづらい部分もあります。
今回は、注文住宅を建てる前に確認したい水害対策を、土地選び・設計・建材や設備・依頼先選びに分けて紹介します。
水害リスクの高い土地を見極める
注文住宅の水害対策は、建物の工夫だけでなく、土地選びから始まります。
まずは土地の特徴や周辺環境を確認し、暮らし始めてから不安が残らない場所を選びたいところです。
ハザードマップの正しい読み方
土地探しをするときは、ハザードマップポータルサイトが公表しているハザードマップを確認しましょう。
ハザードマップを見ると、洪水や内水氾濫などで浸水が想定される範囲や深さがわかります。
ただし、色が付いていない土地だから絶対に安全とは言い切れません。
浸水深だけでなく、避難場所までの距離や、大雨のときに周辺道路へ水がたまりやすい場所がないかどうかも見ておきたいところです。
過去の浸水履歴を調べる方法
ハザードマップとあわせて、過去に浸水被害があった地域かどうかも確認しておきましょう。
多くの自治体では、過去の台風や豪雨による被害状況をホームページや防災資料で公開しています。
また不動産会社や近隣住民に話を聞くと、「大雨の日はこの道路に水がたまりやすい」といった地図には出にくい情報を得られることも。
気になる土地があれば、晴れの日だけでなく雨の日や雨上がりに現地を見ておくと、水のたまり方や周辺道路の様子を確認できます。
地盤の強さと土地の成り立ちを確認する
大雨の影響を受けにくい土地かどうかを見るには、地盤の強さや土地の成り立ちも確認しておきたいところです。
現在は住宅地になっていても、昔は川や池、田んぼだった土地では水が集まりやすいことがあるため、土地購入の際には地盤調査が必要になります。
過去の地図や地形図を見るとその土地の成り立ちを確認できます。
見た目だけでは判断しにくい部分なので、土地購入前から住宅会社に相談しておくと安心でしょう。
周辺の排水環境をチェックする
敷地そのものだけでなく、周辺の排水環境も確認しておきたいポイントです。
例えば、道路より敷地が低い土地や、近くの側溝が小さい場所では、大雨の際に水が集まることもあります。
現地見学では、道路との高低差や側溝の大きさ、水が流れ込んできそうな方向も見ておきましょう。
雨水がどこへ流れていくのかをイメージしておくと、土地選びの判断材料になります。
水害に強くなる設計のポイント
土地のリスクを確認したら、次に考えたいのが建物の設計です。
浸水を完全に防ぐのは難しくても、設計の工夫で被害を抑えることはできます。
基礎の高さ（GL設定）を上げる
水害対策として検討したいのが、GL値です。
GL値とは、家を建てるときに基準となる地面の高さのことです。
家の床や基礎の高さは、このGL値をもとに決められます。
例えば、前面道路より敷地が低い場合、そのまま建てると大雨の際に道路から雨水が流れ込みやすくなることがあります。
そのため、水害対策では、道路との高低差や周辺の水の流れを見ながら、基礎や床面をどの高さにするかを設計段階で確認しておくことが大切です。
2階以上を主要な生活空間にする
浸水のおそれがあるエリアでは、2階以上を主要な生活空間にする間取りも選択肢になります。
例えば、2階にLDKを配置すれば、1階が浸水した場合でも、家族が過ごす場所やキッチン家電への被害を抑えられます。
1階には収納や個室、駐車スペースを配置するなど、土地条件に合わせた工夫も可能です。
日当たりや眺望を確保できる場合もあるため、防災性と暮らしやすさの両方から検討できます。
開口部・換気口の位置を工夫する
窓や換気口の位置も、水害対策では意識しておきたい部分です。
地面に近い位置にある掃き出し窓や換気口は、浸水時に水の侵入口になる可能性があります。
水が流れ込みやすい方向には大きな開口部を避ける、床下換気口の高さを確保するなどの工夫が考えられます。
開口部は、採光や風通しだけでなく、防災面も含めて計画したい部分です。
建材・設備選びで浸水リスクを下げる
水害対策では、建物の高さや間取りに加えて、建材や設備の配置も被害の抑え方に関わります。
浸水を完全に防ぐのが難しい場合でも、水に弱い部分を守る設計にしておけば、被害や復旧の負担を軽くできます。
防水性の高い外壁・腰壁の活用
外壁の下部は、雨水や泥はねの影響を受けるほか、浸水時にも汚れや傷みが出やすい部分です。
地面に近い範囲を腰壁として区切り、水に強い素材や汚れを落としやすい仕上げを選んでおくと、浸水後の復旧負担を抑えられます。
例えば、外壁の下部に耐水性のある素材を使ったり、泥汚れが付きにくい表面仕上げにしたりする方法があります。
腰壁部分だけ素材を変えておけば、汚れや傷みが出た場合も補修範囲を考えやすくなるでしょう。
見た目のデザインだけでなく、浸水後にどこまで補修が必要になるかも想定しておきたいところです。
電気設備・分電盤の設置位置
浸水時に注意したいのが、分電盤やコンセントなどの電気設備です。
低い位置にある設備が水に浸かると、停電や故障につながり、復旧までに時間がかかる場合があります。
浸水リスクがある土地では、分電盤を1階の低い位置に設けず、高い位置や2階への配置を検討するとよいでしょう。
コンセントや屋外設備についても、想定される浸水深を踏まえて高さや設置場所を決めておくと、浸水時の被害を抑えられます。
止水板・防水ドアの導入を検討する
玄関や勝手口は、浸水時に水が建物内へ入り込みやすい場所です。
そのため、水害リスクがある地域では、玄関や出入口に止水板を設置できるよう計画しておくと、室内への浸水を抑えやすくなります。
止水板を設置する場合は、必要なときにすぐ使える状態にしておきましょう。
例えば、取り出しやすい場所に保管し、短時間で設置できるようにしておけば、大雨や台風の接近時にも落ち着いて対応できます。
ハウスメーカー・工務店選びの注意点
水害に備えた注文住宅を建てるなら、依頼する住宅会社の提案力も見ておきたいところです。
土地の条件を踏まえたうえで、現実的な対策を一緒に考えてくれる会社を選びましょう。
水害対策の提案力と施工実績を見る
住宅会社を選ぶときは、水害対策に関する提案力や施工実績を確認してみましょう。
過去に浸水の恐れのある地域で家づくりをした経験があれば、土地条件に合わせた対策を相談できます。
「この土地なら基礎を高くした方がよいのか」「設備の位置は変えた方がよいのか」「費用をかけるならどこを優先するのか」まで聞いてみると、判断材料になります。
実例をもとに説明してくれる会社なら、完成後の暮らしもイメージしやすくなります。
地域の水害リスクを踏まえた提案があるか
水害の起こり方は、地域によって異なります。
川の氾濫が心配な地域もあれば、排水が追いつかず道路に水がたまりやすい地域もあります。
全国共通の対策だけでなく、地域の地形や過去の災害を踏まえた提案があるかも確認しておきましょう。
土地探しから相談できる住宅会社なら、建てる前の段階でリスクを確認しながら計画を進められます。
火災保険の水災補償と建物仕様の関係を確認する
建物の水害対策とあわせて、火災保険の水災補償も確認しておきましょう。
火災保険は火事だけでなく、契約内容によっては洪水や土砂災害などによる被害も補償対象になります。
ただし、補償内容や保険料は建物の条件や立地によって変わります。
家を建ててから慌てて確認するのではなく、設計や資金計画と一緒に考えておくと安心です。
まとめ
注文住宅の水害対策は、建物の仕様だけでなく土地選びから始まります。
ハザードマップや浸水履歴、地盤の特徴、周辺の排水環境を確認しておくことで、将来のリスクに備えやすくなります。
また、基礎の高さや生活空間の配置、電気設備の位置などは、設計段階で検討しておきたい対策です。
浸水に備えながら、日常の暮らしやすさも損なわない計画を考えていきたいですね。
HOUSE CODEでは、土地の条件やご家族の暮らし方を伺いながら、安心して長く暮らせる住まいをご提案しています。
水害リスクや地域の特徴も踏まえながら、その土地で無理なく暮らせる家づくりをお手伝いします。
